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お役立ちリンク集

各種制度・指針・調査・文献検索

公的機関の情報を中心に、各種制度・ガイドライン・統計調査結果・文献検索などの情報サイトをジャンル別に紹介します。

情報ジャンル 情報サイトの名称 サイトの内容 情報発信元
食事摂取基準 日本人の食事摂取基準(2015年版) 国民の健康の保持・増進、生活習慣病の予防のために参照するエネルギー・栄養素の摂取量の基準を示したものです。性・年齢階級別に、1日の摂取量で示され、5年ごとに改定されています。 厚生労働省
健康づくり対策 健康日本21(第二次)分析評価事業 健康日本21(第二次)の内容、その分析評価を行う事業などが示されています。健康日本21(第二次)は、生活習慣、社会環境の改善を通じ、健康寿命の延伸、健康格差の縮小を目指す国の健康増進計画で、平成26(2014)年から10年間に達成すべき数値目標を設定しています。 厚生労働省
日本人の長寿を支える「健康な食事」のあり方に関する検討会報告書 「健康な食事」とは何かを明らかにするための検討会の報告書(平成26(2014)年)。人々の生活の営みや環境、背景にある食文化まで、栄養学や医学の専門家、食に関わる多領域の専門家や実務者により、幅広い視点から検討されています。
健康づくりのための身体活動基準2013および身体活動指針(アクティブガイド) 「健康づくりのための運動基準2006および運動指針〈エクササイズガイド〉2006」の改定版。身体活動の強度をMETsで示し、ライフステージに応じた身体活動の基準(強度、量、頻度)と、普及・啓発のためのガイドが掲載されています。
健康づくりのための睡眠指針2014 「健康日本21」の睡眠分野で設定された目標に向けて、具体的な実践を進めていく手立てとして策定されました。平成26(2014)年に改定され、新たに「睡眠12箇条」が示されています。
特定健康診査・特定保健指導 近年の生活習慣病の有病者・予備群が増加している状況を改善するため、平成20(2008)年4月より実施されている制度で、国民に向けて本制度の活用を勧めています。メタボリックシンドロームの概念を取り入れ、リスクの数により保健指導を3段階で行うのが特徴です。
標準的な健診・保健指導プログラム(改訂版) 特定健診・特定保健指導を効果的に実施するために、医師、保健師、管理栄養士等が参考すべきプログラムの改訂版(平成25(2013)年)。具体的なプログラムの例のほか、基本的な考え方や実施の留意点等がまとめられています。
健康づくりのための食環境整備に関する検討会報告書 平成12(2000)年より健康日本21が展開されていますが、栄養・食生活分野での適切な健康情報が国民や関係者に十分伝わっていない状況にあります。そこで、健康づくりを支援するための環境づくり推進方策が検討されました(平成16(2004)年)。
食生活指針 食生活の問題点に対処するために策定された、国民向けの指針。最新版は、栄養のバランスの偏り、生活習慣病の増加、食料自給率の低下、食料資源の浪費などの問題に対処するため、平成12(2000)年に10項目の具体的な指針が策定されました。 農林水産省
食事バランスガイド 健康で豊かな食生活の実現を目的に、食生活指針(平成12(2000)年)を実際の行動に結びつけるものとして、平成17(2005)年に策定されました。1日に何を、どれだけ食べたらよいかを、「コマ」を用いて、料理単位で例示しています。
食育推進基本計画 国民が自ら取り組む食育を推進するために、国が策定した基本的計画(平成18(2006)年)。これを踏まえ、各地方自治体がその地方の特性を考慮して、食育推進計画を策定しています。 内閣府
食育に関する意識調査報告書 食育に対する国民の意識を把握し、今後の食育推進施策の参考とするために実施されている調査の報告書。平成17(2005)年以降、ほぼ毎年行われています。
食育ガイド 食育の普及・推進を目的とした、できるところから始めるためのガイド(平成24(2012)年)。乳幼児から高齢者まで生涯にわたり、世代に応じた具体的な食育の取り組みが示されています。
第2次食育推進基本計画 平成23~27(2011~2015)年に実施する食育推進基本計画。第1次計画(平成18~22(2006~2010)年)で改善されなかった課題に取り組んでいます。
食育白書 「食育の推進に関して講じた施策に関する報告書」で、政府は毎年国会に提出することになっています。食育推進施策の現状と課題、具体的取り組みが示されています。
健康づくりに向けた「食育」取組データベース 食育推進基本計画、健康日本21における栄養・食生活分野等の目標項目に関する各種事業等の取り組みデータベース。効果的な取り組みを共有し、相互に利活用することにより、食育等の推進に役立てることを目的にしています。 国立健康・栄養研究所
国民栄養の現状 昭和22~平成5(1944~1993)年までの国民栄養調査の結果が示されています。「国民健康・栄養調査」の結果は、当時は「国民栄養の現状」という名称で公表されていました。
学校保健統計調査 学校における幼児・児童・生徒の発育状態、健康状態について示しています。昭和23(1948)年より毎年調査されています。 文部科学省
国民健康・栄養調査 国民の身体の状況、栄養・食品摂取量、生活習慣の状況等についての調査結果が示されています。国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基礎資料となる調査で、昭和22(1944)年から毎年実施されています。 厚生労働省
公衆衛生関連統計 国勢調査 わが国の全ての人と世帯を対象とする、人口、世帯状況、就業状況などについての最も重要な統計調査。得られた統計結果は、国や地方自治体をはじめ、民間企業や研究機関で広く利用され、国民生活に役立てられています。5年ごとに実施されています。 総務省
人口推計 国勢調査によって明らかにされた人口を基に、国勢調査の実施間の時点においての各月、各年の人口の状況を把握するために、他の関連資料から算出しています。
厚生労働統計協会 国民の厚生福祉事業の推進に寄与することなどを目的に、人口動態統計、衛生統計、福祉統計、介護保険統計、雇用・賃金、社会保険等統計を掲載しています。 厚生労働統計協会
人口動態調査 わが国の出生、死亡、婚姻、離婚、死産などの人口動態事象を示しています。人口および厚生労働行政施策の基礎資料を得ることを目的とする調査で、明治32(1899)年に開始され、毎年実施されています。 厚生労働省
生命表 平均寿命、平均余命を表したものです。保健福祉の水準を総合的に示す指標となっています。国勢調査時に集計される完全生命表と、それ以外の年に毎年集計される簡易生命表があります。
地域保健・健康増進事業報告 地域住民の健康の保持・増進を目的とした保健施策の展開等についての報告書。国や地方自治体の地域保健施策のための基礎資料を得ることを目的に、毎年作成されています。
国民生活基礎調査 保健、医療、福祉、年金、所得等の国民生活の基礎的事項を示しています。世帯員を対象に、毎年実施されています。厚生労働行政の企画・運営に必要な基礎資料を得ること、各種調査の調査客体を抽出するための親標本を設定することを目的としています。
社会福祉施設等調査 全国の社会福祉施設等の数、在所者、従事者の状況等を把握し、社会福祉行政推進のための基礎資料を得ることを目的に、毎年実施する調査です。
衛生行政報告例 給食施設数、管理栄養士・栄養士数など、各都道府県、指定都市・中核市における衛生行政の実態を示しています。衛生行政運営の基礎資料を得ることを目的に、毎年実施する調査です。
行政栄養士業務指針 平成25(2013)年度開始の健康日本21(第二次)の推進にあたって定められた、「地域における行政栄養士による健康づくり及び栄養・食生活の改善について」と「その基本指針」が示されています。
家計 家計調査 国民生活における家計収支の実態(収入・支出、貯蓄・負債など)が示されています。国の経済政策・社会政策の立案のための基礎資料を提供することを目的に、全国約9千世帯の人びとを対象に、毎月調査しています。 総務省
家計消費状況調査 世帯を対象に、購入頻度が少ない高額商品・サービスの消費やICT関連消費の実態が示されています。毎月実施され、調査結果は、個人消費動向の分析、景気動向の把握のための基礎資料として利用されています。
全国消費実態調査 家計の収入・支出、貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産について示されています。家計の構造を所得、消費、資産の3つの側面から総合的に把握することを目的に、5年ごとに実施する調査です。
栄養指導・栄養教育 幼稚園教育要領 幼稚園教育の基本、教育課程、ねらいと内容、指導計画等について示しています (平成20(2008)年)。 文部科学省
栄養教諭制度について 平成17(2005)年4月に開始された栄養教諭制度、およびその免許制度について示したものです。栄養教諭は、学校における食育推進の指導体制の要として、重要な役割を担っています。
母子栄養 乳幼児栄養調査 乳幼児の栄養方法、食事の状況等の実態が示されています。母乳育児の推進や乳幼児の食生活の指導のための基礎資料を得ることを目的とする調査で、10年周期で行われています。 厚生労働省
乳幼児身体発育調査 乳幼児の身体発育の状態を示しています。乳幼児の身体発育値、発育曲線を明らかにして、乳幼児保健指導の改善に資することを目的とする調査で、10年周期で行われています。
健やか親子21(第2次) 健やか親子(第2次)の内容や関連情報を示しています。健やか親子21は、全ての子どもが健やかに育つ社会の実現を目指し、全ての関係者が一体となって取り組む国民運動で、第2次では、平成27~36(2015~2024)年度、達成すべき3つの基盤課題と2つの重点課題を掲げています。
楽しく食べる子どもに~食からはじまる健やかガイド~ 「食を通じた子どもの健全育成のあり方に関する検討会」の報告書(平成16(2004)年)。家庭や社会の中で、子ども一人ひとりの「食べる力」を豊かに育むための支援づくりの必要性を強調しています。
妊産婦のための食生活指針 「健やか親子21」推進検討会の報告書(平成18(2006)年)。妊娠期・授乳期の適切な食べ方をわかりやすく伝えるための指針や、肥満や低体重といった妊婦個々の体格に応じて適切な体重増加量を確保する目安を示しています。
授乳・離乳の支援ガイド 平成7(1995)年公表の「改定離乳の基本」の改訂版。平成17(2005)年度乳幼児栄養調査結果等の最新の知見を踏まえ、授乳支援のポイント、離乳支援のポイントが示されました(平成19(2007)年)。
臨床栄養 医薬品情報データベース 日本医薬情報センター(JAPIC)が提供する国内外の医薬品情報に関するデータベースポータル。無料のデータベースを集約した「iyakuSearch」と、これに有料データベースを含めた「iyakuSearch Plus」があります。 日本医薬情報センター
臨床試験情報 日本医薬情報センターにより公開されているデータベース。医薬品(試験薬剤)等を用いた臨床試験(治験および非治験)を登録したもので、その情報は登録者が作成しています。
メルクマニュアル 医薬品の研究開発力で高い評価を得ている Merck & Co. Inc., U.S.A. が提供している、世界で最も信頼されている医学書の1つ(医療専門家向け)です。 MSD
メルクマニュアル医学百科家庭版 医療専門家向けのメルクマニュアルをベースに、一般の方向けに書き下されたものです。
臨床検査ネットQ&A 臨床検査医によって組織されている日本臨床検査専門医会が運営する、会員専用のデータバンク。 日本臨床検査専門医会
患者調査 病院・診療所を利用する患者について、その傷病の状況等の実態を示しています。医療行政の基礎資料となる調査で、医療施設の管理者を対象に、3年に1回、行われています。 厚生労働省
医学中央雑誌 医学中央雑誌刊行会が発行する国内最大級の医学文献情報のデータベース。インターネットでの配信サービス「医中誌Web」にて情報を提供しています。 特定非営利活動法人医学中央雑誌刊行会
透析医学会統計データ 日本透析医学会が毎年発行している「図説わが国の慢性透析療法の現況」に掲載された医療データ。データの利用には、同学会が定める「統計資料」利用規定を順守する同意が必要です。 日本透析医学会
m3.com 20万人以上の医師が登録する日本最大級の医療従事者専用サイト。医師をはじめとする、70万人以上の医療従事者から活用されています。 エムスリー株式会社
高齢者栄養・介護・福祉 介護保険事業状況報告 介護保険事業の実施状況を示しています。今後の介護保険制度の円滑な運営に資するための基礎資料を得ることを目的とした調査の報告書で、毎年調査・作成されています。 厚生労働省
介護サービス施設・事業所調査 全国の介護サービスの提供体制、提供内容等を示しています。介護サービスの提供面に着目した基盤整備に関する基礎資料を得ることを目的に行われる調査で、毎年実施されています。
介護予防マニュアル(改訂版) 平成23(2011)年の介護保険法の改正により、新たに介護予防・日常生活支援総合事業が導入されるなど、より効果的な介護予防のあり方が見直されています。この対応のためのマニュアルの改訂版(平成24(2012)年)です。
ICF(国際生活機能分類) 2001年にWHO総会で採択された、人間の生活機能と障害の分類法を示しています。それまでのマイナス面を分類するという考えに対し、ICFは生活機能というプラス面から見るように視点を転換し、環境因子の観点も加味されました。
食品の成分・表示 食品表示法等 食品の安全性、一般消費者の自主的かつ合理的な食品選択の機会を確保するため、これまでの食品衛生法、JAS法、健康増進法の食品の表示に関する規定を統合した法令(食品表示法、平成25(2013)年)と、関連情報を示しています。 消費者庁
食品表示企画 食品表示制度についての情報をまとめています。食品表示について、食品表示法等(法令および一元化情報)、機能性表示食品に関する情報、健康や栄養に関する表示、安全や衛生に関する表示、品質等選択に役立つ表示の制度について、などが示されています。
栄養成分表示 販売する食品に栄養成分・熱量の表示を行う場合の基準や、関連情報を示しています。
トランス脂肪酸に関する情報 「トランス脂肪酸の情報開示に関する指針」(平成23(2011)年)により、適切な食品選択のため、トランス脂肪酸を含む栄養成分に関する情報が、食品の容器包装、事業者のホームページ、新聞広告等を通じて広く開示されるようになりました。
日本食品標準成分表 常用食品の標準的な成分値を、1食品1標準成分値として、可食部100g当たりの数値で示しています。最新の2015年版(七訂)は、2,191食品を収載しています。別に、アミノ酸成分表編、脂肪酸成分表編、炭水化物成分表編があります。 文部科学省
食品成分データベース 日本食品標準成分表2010、日本食品標準成分表2010準拠アミノ酸成分表、五訂増補日本食品標準成分表脂肪酸成分表編の報告をデータソースとして、食品に関するデータを提供しています。
食品衛生・安全 食中毒 家庭での食中毒予防、食中毒の原因と対応、事業者等の食中毒予防対策、食中毒統計・調査結果、その他についての情報を示しています。 厚生労働省
食中毒統計調査 食中毒の患者および死者の発生状況を的確に把握し、発生状況を解明することを目的とした調査。原因となった場所、発生年月日、原因食品、病因物質、患者数、死者数などについて、毎年調査されています。
食品中の放射性物質 食品の安全・安心を確保するため、放射性物質についての新しい基準値(平成24(2012)年)や、検査についての情報を示しています。
食肉検査等情報還元調査 衛生的な食肉等の提供のため、と畜場で行われる毎月の検査を家畜生産段階にフィードバックし、生産段階での対策を促進すること、都道府県等の衛生行政推進にあたって全国的な状況等を随時利用できる体制を構築することを目的に、毎年実施している調査です。
「健康食品」の安全性・有効性情報 食品・食品成分に関する正しい情報の提供、健全な食生活の推進、「健康食品」が関連した健康被害の防止などについての情報を示しています。 国立健康・栄養研究所
食料需給表 わが国で供給される食料生産から最終消費に至るまでの総量を明らかにし、国民1人当たりの供給純食料および栄養量を示しています。食料自給率算出の基礎となるものです。 農林水産省
給食管理 大量調理施設衛生管理マニュアル 給食における食中毒予防のために、HACCPの考えに基づいた、大量調理施設、中規模調理施設等における衛生管理マニュアル。「大規模食中毒対策等について」(平成25(2013)年最終改正)の別添として示されました。 厚生労働省
保育所における食事の提供ガイドライン 平成16年公表の「保育所における食育に関する指針」の普及を図り、その活用法を促進させるためのガイドライン(平成24年)。保育所での食事提供のあり方や事例を示しています。 文部科学省
学校給食実施状況等調査 学校給食の現状と課題を把握し、その改善充実に資することを目的に、毎年実施されている調査。調査事項は、学校給食実施状況、学校給食費、米飯給食実施状況、学校給食における食堂・食器具使用状況です。
学校給食栄養報告書 学校給食における栄養内容等の実態を把握し、食事内容の充実を図ることを目的に、毎年実施されている調査。調査事項は、栄養素等摂取状況、使用食品の分類別摂取状況です。
学校給食実施基準 学校給食の実施の適正を期するために定められた基準。実施の対象、実施回数、食物の栄養内容、給食施設・設備、学校給食摂取基準について示しています。
学校給食衛生管理基準 学校給食における食中毒予防のための基準(平成21(2009)年)。HACCPの考え方に基づき、給食現場の施設・設備等の実態把握に努め、衛生管理上問題のある場合には、学校医または学校薬剤師の協力を得て、速やかに改善措置を図ることになっています。
その他文献検索 J-STAGE 学協会の情報発信機能を支援するために、科学技術振興機構(JST)が構築した、科学技術情報発信・流通統合システム。平成28(2016)年1月現在、約1,900誌の約2,712,000記事を収載しています。
  • 「日本栄養士会雑誌」に掲載された実践事例報告は、こちらに掲載されています。
国立研究開発法人 科学技術振興機構
厚生労働省科学研究成果データベース 国立保健医療科学院が運営するデータベース。厚生労働科学研究の研究成果を広く国民に情報公開するために、各種の研究報告書の概要版および報告書本文をデータベース化しています。 厚生労働省
外食産業データ 食の安全・安心財団による、外食産業の市場規模、外食率、食の外部化率などのデータを示しています。 食の安全・安心財団
国立国会図書館 昭和23(1948)年に設立されたわが国唯一の国立図書館のホームページ。蔵書検索やコピーの申し込み等がオンラインでできるようになっています。 国立国会図書館
PEN(Practice-based Evidence in Nutrition) 継続的に更新される栄養学の知識データベースであり、エビデンスに基づく実践ガイダンスへの簡単なアクセスを登録会員(有料)へ提供するシステムです。
カナダ栄養士会によって始められたもので、現在は、オーストラリア、ニュージーランド、イギリス、アメリカで活用されています。
カナダ栄養士会
PubMed アメリカ国立医学図書館の国立生物工学情報センター(NCBI)が運営する医学・生物学分野の医学系論文検索システムです。 アメリカ国立医学図書館

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