【消費者庁】未成年者におけるビタミンＤを含む加工食品の摂取状況の調査結果を公表

　消費者庁は2021年8月25日「未成年者におけるビタミンＤを含む加工食品の摂取状況の調査結果等について」を公表した。
　調査対象は3～17歳の子の保護者又は15～17歳の者、計8,978名。直近1週間におけるビタミンDを含む加工食品の摂取頻度等をアンケート調査した。これにより
・対象者のうち約半数がビタミンDを含む加工食品を摂取していた
・加工食品からのビタミンD摂取量は、サプリメント類が最も多い
・ビタミンDを含む加工食品を摂取しているうちの約1％が、日本人の食事摂取基準（2020年版）で定められている耐容上限量を超えていた
といったことが示された。ただし結果を見る上では、過大申告と思われる回答であっても除外せずに集計した結果であることに留意する必要がある。
　多くの事業者において「ビタミンDを含むサプリメント類」は、未成年者をターゲットとしていない。食品関連事業者が成人をターゲットに製造している製品を、保護者が未成年者に摂取させていることが考えられる。ビタミンDは腸管でのカルシウムの吸収を促進し骨の形成を助ける栄養素であり、重要な栄養素であることは言うまでもない。しかしながら紫外線の作用によって皮膚で産生されるほか、魚肉やキノコ類等からの摂取が期待できる。欠乏症のみならず過剰症も知られている栄養素である。
　この調査結果を踏まえ、栄養摂取はサプリメント形状の食品に頼ることなく、主食・主菜・副菜のそろったバランスの良い食事が基本となることを改めて消費者へ注意喚起する必要があると思われる。またサプリメント形状の食品を未成年者に摂取させる場合には、過剰とならないよう栄養成分量を確認する必要性も訴求したい。
　消費者庁はビタミンD等の栄養成分を含むサプリメント形状の食品について、未成年者が当該製品を摂取することにより、当該栄養成分の過剰摂取による健康への悪影響が生じることがないよう充分に情報提供することを、健康食品関連団体を通じて食品関連事業者へ通知している。

■未成年者におけるビタミンDを含む加工食品の摂取状況の調査結果等を見る（消費者庁）
■栄養機能食品等の摂取状況等に関する調査事業報告書を見る（消費者庁）